電気料金の仕組みを簡単に理解しよう
家賃は年々下がっていく中、電気コストの負担が年々重くなってきています。経費の中で占める割合は、大きくはないものの、電気コストについて削減していく方法を検討しましょう。
電気料金を安くするためには、まず基本的な計算方法をつかんでおく必要があります。どの電力会社の契約メニューでも、計算方法は同じ。「基本料金」+「電力量料金」+「賦課金」の3種類で決まります。
電気料金の計算の仕組み
「基本料金」+「電力量料金」+「賦課金」の大まかな内容を把握しておきましょう。
@基本料金
契約電力に応じて高くなりため、契約電力を落とすことができれば、基本料金を安くできます。
A電力料金
・電力料金単価*1か月の使用電力量:
電力量料金単価が、利用者が見直しできる部分です。この単価は契約の細かい細分ごとに決められていて、時間帯や季節によって、あるいは平日か休日かによって細かく分かれている。
家庭であれば生活パターン、賃貸マンションであれば稼働する状況に合わせて、より多くの電力を使う時間帯の単価が安くなるような契約メニューを選択することが可能です。
・燃料費調整費単価*1か月の使用電力量:
各電力会社が発電に使う天然ガスや石油などの燃料費は頻繁に変動するため、それに合わせて月単位で電力会社が調整しています。利用者が選べないので、自動的に掛かってきます。
B賦課金
・再生エネルギー(太陽光発電付加金、再エネ賦課金)*1か月の使用電力量
再生エネルギー関連の税金のようなもので、利用者は選べず、使用料に応じて自動的に掛かってきます。
このように計算式は、複雑になっているのですが、電力削減のポイントを突き詰めると、
・契約電力を落とすことと
・マンションの稼働状況によって電力料金単価を変更すること
が電力削減のポイントとなります。
契約電力の決め方は、電力使用の上限で決まる
契約電力の大きさで基本料金が決まるのですが、そもそも契約電力はどのように決まっているのかを把握する必要があります。
通常、電力使用の上限を「契約電力」として設定します。
家庭の場合では、家電製品やIHなどの電気を使う使用料にかなり余裕を持たせて設定しています。それでも家の中に設置されているブレーカが契約電力を超えてしまうと、スイッチが落ちて電気を遮断する仕掛けになっています。
家庭向けの契約電力は通常「アンペア(A)」を単位にして決めます。最低10Aから最高60Aまであって、それぞれで基本料金は固定で、契約電力のアンペアを下げれば、基本料金は安くなります。
一斉に大きな電力を使わなければ、家庭の場合は、建築時に余裕を持たせてアンペアを決めているため、少し低めのアンペアに変えてもブレーカーに支障は起きないでしょう。省エネ家電も増えているため、使用している電力の合計を足し合わせてみると良いでしょう。
40Aであれば、4000wになりますので、一度につかう電化製品のワット数(w)を調べて合計してみて、3000wで大丈夫であれば、30Aに下げれます。
マンションの共用部も家庭と同じような決め方です。エレベーターや貯水槽のモーターなどの電力消費量の合計値を足し合わせて、契約電力となっています。
電力料金は使用するほど単価が高くなる
電力量料金単価は使用量に応じて設定されています。これは、普通のビジネスで大量取引の方が単価は下がる傾向にあるのに、電気料金単価は、多く使うほど単価が高くなっていく料金体系なのがポイントになります。
下記は、東京電力の例ですが、1kwhの使用量が、120kwhまでと300kwh超では、約1.5倍の料金単価の差が発生しています。
東京電力 | 契約種別 | 単位 | 料金(税込) | |
---|---|---|---|---|
電力料金 | 第1段階料金 | 最初の120kwhまで | 1kwh | 19円43銭 |
第2段階料金 | 120kwh超〜300kwhまで | 1kwh | 25円91銭 | |
第3段階料金 | 上記超過 | 1kwh | 29円33銭 |
まとめ
電気料金を下げるためには、まず上記の電気料金の仕組みを簡単に理解する必要があります。電気使用料の上限で契約電力が決まっていること、そして電力料金は使用するほど単価が高くなっています。
では、契約電力と、電力料金の単価を下げていくためには、どのような取り組みをしていくかは、次の記事を見ていきましょう。